Miss Wineの使命は、多くの人にワインの魅力を伝え
文化・産業振興そして地域活性化に貢献します。
ここ数年は、「第７次ワインブーム」と呼ばれ、日本のワイン消費量は過去最大を更新してます。
その背景には、健康的な側面をはじめ、家庭や飲食店での日常的にワインを飲む文化が育ってきたことに起因すると考えられます。
また、輸入ワインもフランスやイタリアの様な歴史のある生産国・産地からチリといった新興国まで幅広い選択肢の中で、食事や様々なシーンに合ったワインをセレクトできる時代になりました。
日本国内でも、山梨をはじめ長野や北海道など、地元の特色を生かした日本ワインづくりによる地域活性化に力を入れる地方自治体も増えています。政府は対外ブランド強化戦略「クールジャパン」の一環として、日本産種類の認知度向上を図り、輸出促進を目的として、国税庁は平成27年10月30日原料が国産ブドウ100%で、国内製造された果実酒のみ「日本ワイン」と表示できる新基準を告示し、平成30年10月30日より施行しました。
日本ワインの定義が明確になり、今後はブランド化が進んでいき「日本ワイン」の市場も拡大していくことが確実です。
ミス・ワインは、アンバサダーとしてワインの魅力をひとりでも多くの方へ届け、文化・産業振興そして地域活性化に貢献していきます。
成長し続ける日本のワイン市場
ここ近年、日本の成人一人当たりの酒類消費量は平成4年をピークに
緩やかに減少傾向にある中で、ワインの消費量は伸び続けています。
日本の市場に流通しているワインは、輸入ワインが約70％、国内製造ワイン26％、日本ワインが４％となっています（2014年）。国民一人当たり約３リットル。フルボトルワインで４本分になります。
今後、着実に消費量が伸びていくと予想されています。
日本ワインの躍進 魅力を地域から全国そして世界へ
2015年10月30日、国税庁により日本ワインの定義が明確化されたことで、国産ブドウを使用し、日本国内で製造されたワインだけを「日本ワイン」と呼ぶようになりました。日本のワイン市場が伸びてきたことで、地域の特徴を活かしたワインづくりが盛んになり、近年日本のワインづくりの技術が著しく向上しています。その流れからワインを造る人や企業が増えてきました。そして、日本人の気質からより高みを目指したワイン造りが行われ、土地を借りて自社管理でブドウ作りからやろうとするワイナリーが増えています。また、従来より少量の醸造量でも酒類製造免許が取得できるワイン特区も各地で広まり、個性的な小規模ワイナリーも誕生しています。世界的なワインの国際コンクールで受賞するワインも出てくるなど、現在各地域の特性を生かしたワイン造りで地方活性化の一端を担っている分野です。
ワイン特区（一部抜粋）
北海道：余市町・ニセコ町
青森県：黒石市・弘前市
秋田県：鹿角市
福島県：二本松市
埼玉県：入間市・小川町
山梨県：北杜市・韮崎市
長野県：塩尻市・山形村・高山村・千曲川ワインバレー特区（上田市・小諸市・千曲市・
東御市・立科町・青木村・長和町・坂城町）・大町市・安曇野市・池田町
岡山県：新見市・井原市・備後ワインリキュール特区（笠岡市・井原市・三原市・尾道市・
福山市・府中市・神石高原町）
広島県：福山市